12月25日付けの日経に衝撃的な記事が載っていました。
よくよく考えて見ると、点数算定における柔軟な現場対応が出来ないとなったら、場合によっては２割～３割の点数ダウンが避けられません。
この「柔軟な解釈」こそが、歯科医院の経営基盤となっていたことは否定出来ない事実なので、相当の激震は不可避です。
歯科の取り扱いは流動的ですが、確実に時代は動いています。
以前から言っていますように、大型化と専門化が、これまで以上の速度で進行することでしょう。
特色のない医院はもちろん、中途半端な規模の医院やビジネスモデルなき分院展開は、早晩行き詰まることでしょう。
もちろん歯科需要がなくなるわけではなく、それどころか、ますます健康志向が高まっている中での激変ですから、対応の方策は色々あります。
これまでも「大変だ、大変だ」と言われてきており、「護送船団方式は終わった」と言われてきました。
ただ、これまではまだまだ甘いもので、要するに淘汰される２割にならなければ良かったワケです。
ところが２１世紀型大競争時代が始まった今となっては、きちんとしたビジネスモデルを備えた大型化や、本格的な研修・教育を受けた上での専門医院化進んできます。
私が全国の先生方とお付き合いしている医院の中では、海外研修に毎年行くのは当然、会計は四半期決算、小規模医院でもキッチリとした貸借対照表を作成して、複式簿記での法人決算を行っている医院など、これまでの「形だけの大規模化」「表面的な専門化」ではない本格的な動きがハッキリと出ています。
従って２１世紀型大競争時代は、上位の２割がパイ全体の半分以上を占めるような展開になるはずです。
そうすると、残った５０％のパイを残り８割で奪い合う、すなわち現状の６割程度の収入となっても不思議ではないほどの時代が来るかもしれません。
大型化と専門化が難しい場合でも、歯科医院の本来のビジネスモデルをハッキリと見据えて、何が患者さんにとって大切か、それをどう伝えるかということを真剣に考え抜かなければなりません。
２１世紀型大競争時代の時代こそ、情報提供型歯科医院作りが重要なテーマとなります。
そもそも医療はコミュニケーションビジネスなのですから。