情報提供型歯科医院作りの勧め
今回の最新情報は「東京都で医院数100件近く純減」です。
不況やワーキングプアなどと言われながらも、毎年2000軒前後の新規開業があり、廃院数を引いても純増が続いていた我が業界ですが、ついに昨年下半期から今年上半期までの推計では、東京都で純減、大阪府でも微増にとどまっているとのことです。
開業1年以内の廃院・移転もかなりの数に上っているようです。
引退などに伴う自然減はまだまだ新規開業よりはるかに少ないので、ついに淘汰の時代が到来したと言うべきことのようです。
その結果として大量の居抜き物件が発生し、それらの物件をリニュアルして再生せるスキームの中では、ホームページを活用した集患・増患戦略が不可欠なのだそうです。
セミナーで繰り返しお話ししていますように、WEBマーケッティングの導入で「診療圏は倍増する」訳ですから、この再生スキームはまさに正鵠を得ています。
このあたりのノウハウも情報収集中ですので、分院展開などを検討中の先生方はご一報ください。
WEBマーケッティングセミナー11月オンラインセミナー、「ブランディングホームページとセールスホームページ」、何とか終了いたしました。
ご参加の先生方、いろいろ不手際があり申し訳ありませんでした。
先生方のパソコンの動画環境が、以前に比べ格段に向上したため、30分程度のオンラインセミナーでも、ストレスなく視聴できたようでした。
【ご参加会員様からの感想】
>オンラインセミナー拝見しました。
>やはり専門サイトが必要なのですね。
>私の医院のホームページは典型的なブランディングタイプのHPでした。
ちなみにブランディングページとは、企業イメージ向上を目指すホームページで集客効果はあまりない。
殆ど全ての歯科医院のホームページがこのブランディングページ型であり、集患・増患効果の簡単からは、ホームページの構造をセールスホームページ型に転換する必要があると言われている。
ちなみに、セールスページとは、インチキ商材を販売する、いわゆる「セールスレター」とはまったく異なるものである。
今年の二月に「インプラントバブル」と書いたが、何気なく検索してみるとGoogleでは300件以上もヒットする。(完全一致検索)
確か、昨年の二月に検索したときには二桁だったような記憶があるので、やはりここ数年の状況はバブル的で、なおかつ、ここ1年でその崩壊過程が明白になってきたとい
うことだろう。
私自身、最近のセミナーやコンサルでかなりこの言葉を使う機会が多いので、ここで見解をまとめてみる。
2003年半ば頃から使われ出したWEB2.0と言う言葉、「WEB2.0以前」とか「アフターWEB2.0」というような使われ方をしているが、この2003年頃がインプラントバブルの始まりと
考えている。
折しも東京圏では2000年頃から、名古屋圏、大阪圏では2003年頃から土地価格の上昇傾向が明確になり、2005年の小泉改革の熱狂とも相俟って、3大都市圏を中心にして
「ミニバブル」の様相を呈し始めていた。
一方、歯科界では医療法による広告規制のため、長い間適切な情報提供ができずにいた。
しかし平成13年1月の中央省庁再編によって生まれた厚生労働省が打ち出した「医療広告規制緩和」(平成１３年４月)により、かなりの部分で広告規制が緩和され、もとより
広告とは見なされなかったホームページでの情報提供は一気に過熱し始めた。
さらに拍車をかけるように2007年4月の医療法改正によりインプラント広告が正式に解禁となり、先行していたインプラント成金たちを横目で睨んでいた他の開業医達もこぞってインプラント広告を始めることになった。
視点を需要側に転じてみると、「出来れば義歯ではなくインプラント」を望んでいた膨大な患者達は、ただ適切な情報がないために、仕方なしに義歯に甘んじていた。
ところがWEB2.0以降、それまでは「どこかいい歯医者さん知らない??」と聞いていた「歯医者探し」が、徐々に「検索」に置き換わり始めた。
「インプラント」と検索した人々のディスプレイに表示されるのは、どれもが「我こそインプラントの名医」という「待ちに待っていた」情報であった。
蓄積されていた圧倒的な需要とわずかな情報提供、この非対称性こそが初期インプラントバブルの萌芽である。
その結果、我が歯科界では「卒後5年でインプラント100本はないだろう」と訝られたり、「ヤツは抜歯も出来ないはずだ」と言われるような輩でさえ、
年商1億2億を稼ぎだすような状況を生んだのだ。
もちろん業界の商習慣に風穴をあけるようなイノベーターも現れた。
「インプラント1本10万円」という驚異的な低価格路線を標榜した「ヒロシデンタルクリニック」(現、iデンタルクリニック)が登場したのが2005年8月である。
現在は一線を退いた山田博司院長(当時)は「2005年に2650万円だった売上は、2006年には1億1500万。1年で4倍に増えました」と語っている。なお同クリニックのホームページでは、今年4月頃までは「年間4000本」と喧伝していたが、7月頃からは「年間5000本」に変更されていた。
仮に1本10万円というのが100%正しければ年商5億、その他の処置や10万円では治療不可能な難症例も含めると年商10億から12億ではないかとウワサされている。
同クリニックはYahooやGoogleのキーワード広告を最大限活用した、WEBマーケッティングの世界では伝説の成功例として語られている。
この成功を見た多くの同業者は同クリニックの成功の原因を、その低価格路線とキーワード広告という手法と考えた。また多くのホームページ業者や悪徳広告業者なども同様に考えた。
「これならばオレにも出来る」「こんな広告ならウチにもデキル」と。
その結果WEB上でのインプラント広告が一気に過熱し始めた。SEO対策やキーワード広告の相場が一気に高騰し、普通の医院が無理なく負担出来る適正水準を越えるのに時間はかからなかった。
ここで登場したのが共同広告という手法である。「インプラント研究会」「インプラントスタディグループ」と称して、数人から数十人のグループで共同出資でWEB広告を出す手法である。
わが業界での適正広告費割合は税引き前利益の10%と言われているので、年商3億円の場合、税引き前利益率を40%と仮定すると年間1200万円、月間100万円が適正広告費ということになる。
仮に年商2億～3億のインプラント医院が10医院集まって「研究会」を名乗り、1医院当たり75万ずつ出し合えば月間750万円程度の広告費を投じることが可能となる。
筆者が推測するところ、少なくとも2008年前半頃までは投資に見合った集患効果が現れていたようだ。
しかし2008年5月の東京八重洲の著名インプラント医による患者死亡事故などがおき、インプラントの安全性に対して市民の関心が集まるようになってきた。
そのような状況下での100年に一度と言われたサブプライムショックはミニバブルやベンチャーバブルに踊っていた高額所得者たちの財布の紐をも急激にに締めさせた。
仄聞するところ、某有名インプラント医院では、オペの終わった患者から「上部構造物は保険で」と言われトラブルになったとか、、、。
サブプライムショックに続くようにして、2009年1月には最先端インプラント国際学会の偽認定医事件、同年4月には有名インプラント医による婦女暴行事件などが続発し、インプラント関連学会の信頼性や広告の信憑性に対する関心も高まることとなった。
このような一連の流れの中で、前述の共同広告グループのひとつはタクシーの車内に広告を出すまでになった。また歯科材料業者からは「インプラントの発注がダース単位から1本単位となった」などの声が聞こえてくる。
以上、少し長くなったがインプラントバブルに関する見解をまとめてみた。
最後になるが、このブログをお読みのWEBマーケッティングに目敏い先生方、歯科IT研究会会員諸兄にお伝えしたい。先生方にぜひお願いしたいのは「ウラワザに手を出すな」ということではなく、「裏技に依存しない経営スタンス」だ。
要は「これは裏技っぽい」「このアクセスはいつまでも続かない」「HP経由の来院がゼロになったらどうするか」ということを常に考えておいて欲しい
ということだ。
WEBマーケッティングの世界では、これからもバブルは必ず発生し、必ずはじける。
このブログでその予測は出来ないが、歯科界でもっとも正確かつ迅速に情報提供を行っていく自信はある。ともにWEBマーケッティングの世界のダイナミズムを味わっていきましょう!!